沿革

1972年

日本肥糧株式会社企画部及び研究所にて花粉分析調査開始

1973年10月

依頼分析受注開始

1975年7月

研究室・分析室完成（群馬県藤岡市)

1978年9月

パリノ･サーヴェイ株式会社設立

1978年9月

インドネシア原人学術発掘合同調査参加

1980年12月

東京本社CMビルに移転

1981年10月

考古学分野受注拡大始まる

1981年12月

組織改新

1982年2月

中国考古学会交流

1983年8月

地震予知調査（通産省地質調査所）始まる

1983年11月

石油開発調査協力始まる

1983年11月

環境計量事業所登録、土壌研究室開設

1985年3月

本社、三井ビル内に移転

1985年4月

地質技術部新設

1986年3月

岩石薄片作製室完成（岩石薄片作製技術の導入）

1986年11月

機構改革（研究所・室制確立）

1986年12月

空中花粉調査協力

1988年6月

中国花粉学会交流

1988年7月

研究所増築（群馬県藤岡市）

1988年8月

学術発掘調査参加（イースター島内遺跡調査）

1989年10月

海洋調査協力（東海大学）

1990年9月

学術発掘調査参加（沖縄県）

1991年7月

組織変更（考古・地質・土壌の３室制度確立）

1991年9月

学術発掘調査参加（沖縄県伊是名貝塚）

1991年11月

創立15周年記念講演会開催、「PALYNO」創刊（No.1）

1992年4月

石灰質ナンノ化石分析開始

1994年10月

「PALYNO No. 2 」刊行

1995年9 月

波長分散型蛍光X線分析装置の導入

1995年11月

本社、日産江戸橋ビルに移転

1996年3月

阪神・淡路大震災後の活断層関連調査始まる

1996年5月

放射性炭素年代測定事業開始

1996年8月

学術発掘調査参加（北海道美利河遺跡）

1997年7月

「詳細分布調査」参加（沖縄県伊是名元島遺跡）

1998年4月

「PALYNO No. 3」刊行

1998年11月

学術発掘調査参加（中国四川省芒城遺跡）

1998年12月

「日本人および日本文化の起源に関する学術的研究」調査参加（沖縄県茅打バンタ遺跡）

1999年4月

23期開始、決算期の変更（4－3月）

1999年12月

学術発掘調査参加（大分県聖嶽洞穴）

2001年3月

普天間基地返還に伴う試掘調査協力開始（沖縄県）

2001年3月

「PALYNO No. 4」刊行

2001年4月

大阪支店開設（大阪府吹田市）

2001年9月

「重要遺跡確認調査」参加（沖縄県港川フィッシャー遺跡）

2001年9月

資試料保管庫(新)完成

2002年1月

組織変更（研究センター・分析センターの両センター制確立）

2002年9月

資本金5,000万円に増資

2002年11月

土壌汚染対策法関連業務開始

2002年12月

エネルギー分散型蛍光X線分析装置の導入

2005年6月

赤外顕微鏡付きFT－IR 分析装置の導入

2005年8月

沖縄支店開設（沖縄県浦添市）

2005年10月

学術調査参加（愛媛県上黒岩岩陰遺跡）

2006年8月

学術発掘調査参加（新潟県本ノ木遺跡）

2006年11月

｢考古資料の岩石学」（五十嵐俊雄著）刊行

2007年8月

EDX付電子顕微鏡の導入

2007年9月

「PALYNO No. 5」創立30周年記念号刊行

2007年10月

「徳永重元博士献呈論集」刊行

2007年10月

創立30周年記念講演会開催

2011年

東日本大震災関連の津波堆積物調査、断層調査始まる

2013年

土壌断面剥ぎ取り調査事業開始

2014年

遺物保存処理事業開始

2015年11月

年代測定試料合成装置(Ionplus AGE3)導入

2016年4月

発掘調査・遺物整理事業参入

2018年

東京作業所(遺物整理拠点)開所

2019年5月

群馬作業所(遺物整理拠点)開所

2020年7月

本社・東京支店・東京作業所　移転統合

2022年12月

藤岡市下栗須に藤岡倉庫開所

2024年7月

本社・東京作業所移転